名前しかわからない浮気相手の所在確認――人探しでできる準備と進め方

名前しかわからない浮気相手の所在確認とは

配偶者の浮気相手・不倫相手の所在確認は、手がかりが指す人物が誰なのかを照合し、現在の居住先など、目的に必要な所在情報を確認する調査です。フルネームがわかる場合と、下の名前やアプリの表示名だけの場合では、確認の出発点が異なります。

「誰なのか」「現在どこにいるのか」「配偶者との間にどのような関係があったのか」は、それぞれ別の確認事項です。氏名や住所が判明しただけで、不貞関係まで証明されたことにはなりません。相談時には、すでに確認できていることと、これから知りたいことを分けてください。

名前を知った経緯と表記を整理する

配偶者から聞いた名前か、画面上の表示名か

配偶者との会話で出てきた名前、スマートフォンの通知に表示された名前、連絡先に登録された名前、SNSやアプリの表示名を分けて控えます。画面上の呼び名は、本人の正式な氏名とは限りません。また、会話や通知に名前があったことだけで、不倫相手だと判断することはできません。誰から、どの場面で、いつ知った名前なのかを添えてください。

確認できる表記と推測の表記を分ける

漢字、ひらがな、カタカナ、ローマ字など、資料で確認できた表記はそのまま残します。読み方から推測した漢字は、推測だとわかるように記録してください。下の名前だけの場合も、無理に名字を補う必要はありません。

元の記録と時期を残す

正当に保有しているメッセージや写真などは、名前が出た前後の文脈と日時がわかる状態で保存します。相談用に抜粋する場合も、元の記録を残してください。名前だけを切り取ると、同じ呼び名の別人や、話題に出ただけの人物を混同するおそれがあります。

同姓同名や表示名による取り違えを避ける

検索で同じ名前の人が見つかった、同じ地域のSNSアカウントがあったというだけでは、探している相手だとは判断できません。名前以外に何が一致しているか、矛盾する情報がないかを確認します。

• 名前の漢字・読み方・別名と、その情報源
• 顔写真や年齢など、本人を照合できる情報
• 配偶者と知り合った場所・時期・接点
• 聞いている勤務先、職種、居住地域
• 電話番号やプロフィールURLなど、手元にある連絡情報

複数の情報が一致しても、同じ一つのプロフィールを根拠にしている場合があります。情報の出所も確認し、違う点があればそのまま残しましょう。名前の記憶自体が不確かな方は、名前が曖昧でも人探しはできる？も参考にしてください。

本人確認と現在の住所確認を分ける

氏名の確認だけでは、現在住所は確定しない

本人と思われる人物の氏名がわかっても、インターネットに載っている住所が現在の居住先とは限りません。以前の住居、実家、仕事上の所在地などを区別し、いつの情報かを確認する必要があります。

住所の存在と本人の居住を区別する

建物や部屋が存在することだけでは、相手が住んでいる証明にはなりません。転居の可能性も考え、本人とその住所との関係を確認します。氏名の候補、住所の候補、現在の所在として確認できた情報を分けて扱います。

調査の目的に合った確認範囲を決める

法律相談や書面送付の準備に住所確認が必要なのか、相手が誰かを知りたいのかで、必要な確認は変わります。弁護士から求められている事項があれば、調査前に共有してください。住所・勤務先・生活状況を一律にすべて調べるのではなく、目的に必要な範囲を検討します。

自分で浮気相手を探すときの注意点

名前や顔写真、住所の候補をSNSへ載せて情報を募ったり、見つかった人物へいきなり浮気を問いただしたりすることは避けてください。本人ではない可能性があり、関係のない人を巻き込むおそれがあります。

相手の職場や家族へ事情を広めること、住所らしい場所へ突然訪問することも、所在確認のための準備とは異なります。今ある情報を保管し、不足している確認事項を整理することから始めましょう。

他人のアカウントへ無断でログインしたり、位置情報を無断で取得したりする方法は使わないでください。入手方法が気になる資料がある場合は、その経緯を含めて専門家へ相談してください。

所在確認を相談する前に準備したい情報

すべてをそろえる必要はありません。正当にお持ちの資料と、すでにわかっている情報をまとめてください。不明なことは、不明のままお伝えいただけます。

• わかっている氏名、読み方、呼び名と、それぞれの情報源
• 顔写真、年齢、職種など、本人を照合する材料
• 配偶者との接点、関係があったとされる時期
• 過去の住所、居住地域、勤務先について聞いている情報
• 手元にある電話番号、メールアドレス、プロフィールURL
• 名前が出た会話や資料と、その確認日時
• 配偶者が説明した内容と、ご自身が確認した事実
• 所在確認の目的と、弁護士へ相談している場合の確認事項

「配偶者が話したこと」「自分で確認したこと」「知人から聞いたこと」「推測」を分けて整理してください。同じ名前について説明が変わった場合も、どちらか一方に決めず、説明された時期と内容を残しましょう。

名前から所在確認を進める流れ

1．調査目的と確認済みの情報を伺う

配偶者との関係、相手の名前を知った経緯、現在ある資料を確認します。本人の氏名を確かめたいのか、現在の住所を確認したいのか、必要な確認事項を整理します。

2．調査方法・範囲・費用を検討する

名前以外の手がかりと情報の確かさを踏まえ、対応できる範囲や難しい点をご案内します。契約前に、期間、費用、成果の定義、確認できなかった場合の扱いを確かめてください。

3．本人と所在につながる情報を照合する

ご契約で定めた範囲で調査を進めます。同姓同名や別名、古い住所の可能性を考え、人物の照合と所在の確認を重ねます。根拠が不足している段階では、確認済みの情報と区別します。

4．確認結果をご報告する

確認できた内容と未確認の内容を分けてご報告します。所在が確認できた場合も、すぐに接触するのではなく、調査目的と法律相談の状況を踏まえて次の対応を検討します。

費用・期間を相談するときの確認事項

正確なフルネームと写真がある場合と、表示名しかない場合では、必要な確認が異なります。情報の古さ、対象地域、氏名と住所のどこまでを確認するかによっても、費用や期間は変わります。

• 本人確認と住所確認のうち、見積もりに含まれる範囲
• 成果として何を確認する契約なのか
• 追加調査が必要になった場合の費用と事前相談の方法
• 確認できなかった場合の報告内容と費用の扱い

料金体系は人探しの料金のご案内をご覧ください。所在確認、関係を示す証拠の確認、弁護士への依頼を同じ費用や成果として扱わず、必要な内容を個別に確認しましょう。

所在が確認できた後の対応

相手の氏名や住所が確認できても、直接会いに行くことが次の対応とは限りません。話し合い、慰謝料請求などを考えている場合は、手元の資料と調査結果を弁護士へ示し、具体的な対応を相談してください。

住所の判明だけで慰謝料を請求できると決まるわけではありません。所在確認の結果と、関係の内容や時期を示す資料は別のものです。東京総合興信所が行う所在確認と、法律判断・請求交渉の代理は役割が異なります。

公開している名前しかわからない夫・妻の浮気相手を探した事例では、断片的な情報から人物の照合を進めた経緯をご紹介しています。個別の事例であり、同じ手がかりがあれば同じ結果になるというものではありません。

浮気相手の所在確認でも、お受けできない調査があります

相手との関係、調査目的、結果の利用方法を伺い、対応できるかを判断します。浮気の問題がある場合でも、違法な手段や相手へ危害を与える目的の調査はお受けできません。

• 暴力、脅し、つきまとい、嫌がらせにつながる目的
• 氏名や住所を公開して相手を追い詰める目的
• 不正アクセスや違法な方法による個人情報の取得
• 依頼者と相手の関係、調査目的を偽った依頼

ご相談内容は秘密厳守で取り扱います。周囲へ必要以上に事情を広めず、法令を守って、目的に必要な確認を進めます。